リンナイ（5947）のライバルのパロマ、独自の「安全装置」に落とし穴
日経QUICKによれば、パロマの瞬間湯沸かし器で発生したCO中毒事故に関して、パロマの会社の現状を紹介している。自社の技術への過信がこの事件につながったというトーンである。瞬間湯沸かし器については、世界でも日本の企業（リンナイ・パロマ）が大きなシェアを占めているため、この事件による業界勢力への影響も小さくないようだ。
パロマ（名古屋市）が販売した瞬間湯沸かし器で一酸化炭素（ＣＯ）中毒が相次ぎ、死者が出た。パロマはガスコンロや給湯器などリンナイと並ぶガス器具の大手。海外での積極的な買収で事業を拡大してきたが、飛躍のきっかけは今回の事故原因の一つでもある不完全燃焼を防ぐために開発した独自の安全装置だった。
パロマの2005年度の連結売上高は2413億円。給湯器の国内シェアは約2割で、同約4割のシェアを持つリンナイに次ぐ二位だ。海外でも米国で約5割のトップシェアを持つなど、欧州メーカーと最大手グループの一角を形成する。連結売上高に占める海外比率は8割を超える。
株式は上場しておらず、創業の小林家一族で過半数以上の株を持つ。社長も1911年に前身である「小林瓦斯電気器具製作所」を初代、小林由三郎氏が設立以来、四代目の小林弘明・現社長まで、小林家の長男が世襲している。社名の「パロマ」はスペイン語で平和の象徴である「ハト」を意味する。
海外事業拡大のきっかけとなったのは88年に約1000億円を投じて給湯器米最大手のリーム・マニュファクチュアリング社を買収したことだ。豪州などでも同業を傘下に収めるなど、積極的な買収攻勢で世界大手の地位を築いた。
リーム社の買収当時の米国でのシェアは3割に満たなかったが、パロマが他社に先駆けて給湯器の安全装置を標準搭載し、ブランドの信頼性を高めて売上高を拡大した。パロマは今回の事故でも「安全装置の不正改造が原因で、製品自体に問題はない」と主張。「訴訟大国の米国で一度も敗訴したことがない」（パロマ幹部）ほど自社製品の安全性には自信を持っていた。
愛知県の人なら、リンナイやパロマは超優良企業というイメージがあるから、企業イメージにも大きな影響が出そう。
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